電気錠と電子錠を選ぶときは、まず給電方式の違いを押さえることが大切です。

本記事では、建物側の電源から配線で給電するタイプを「電気錠」、電池で動作するタイプを「電子錠」として整理します。

違いが影響するのは、配線工事の要否や、停電・電池切れへの備えです。

防犯性やシステム連携の範囲は電源方式だけでは決まらないため、扉の条件と運用要件を合わせて確認しましょう。

この記事では、仕組み・非常時の動作・用途別の選び方を比較し、入退室管理と連携する際の確認点まで解説します。

電気錠と電子錠の違いを一覧で比較

電気錠と電子錠は、どちらも電気の力で施解錠する錠前です。

本記事では給電方式を比較の出発点とし、施工や運用で確認すべき違いを整理します。

耐久性・防犯性・連携機能は、錠本体や制御盤、認証機器、施工方法などを含めて確認することが大切です。

比較項目	電気錠（本記事の整理）	電子錠（本記事の整理）
給電	建物側の電源から配線で給電する構成。電圧・制御方式は製品による	電池で動作。電池の種類・交換時期は製品や使用条件による
設置	配線や扉・枠の加工が必要になる場合がある	配線不要の製品もあるが、錠の交換や加工が必要な場合もある
停電・電池切れ	錠前、制御盤、非常電源等の構成により異なる	錠本体と連携機器で影響が異なり、電池切れ時の対応も製品による
システム連携	対応する制御盤・認証機器との組み合わせにより異なる	アプリやクラウド等に対応する製品もある
費用	錠本体、制御機器、認証機器、配線・加工、保守等	錠本体、施工、通信機器・利用料、電池交換等

※「電気錠」「電子錠」「スマートロック」の呼称や分類は、メーカーや製品によって異なります。名称だけで判断せず、給電方式・施工条件・連携仕様を確認してください。

電気錠とは

電気錠（でんきじょう）とは、建物の電源から配線を通じて電力を供給し、施解錠を行う錠前です。

電気錠システムは一般的に、「電気錠本体」「制御盤」「操作部（カードリーダー・テンキーなど）」等で構成されます。

例えば、株式会社アートの電磁錠「AML200A」はDC12V／24Vに対応する製品です。

電圧や制御方式は、対象製品の仕様書で確認してください。

参考：株式会社アート「AML200A」製品情報

本記事でいう電気錠は、錠本体の駆動用電池を定期交換する必要がありません。

ただし、非常電源や周辺機器に電池・バッテリーを使用する場合は、その点検・交換が必要です。

認証速度や動作の安定性を左右するのは、電源方式だけでなく認証機器や制御盤の性能です。

配線工事や扉・枠の加工が必要になるかは、製品と扉の仕様によって変わります。

新築やオフィス移転のタイミングであれば、内装工事とあわせて配線・扉加工を計画しやすいでしょう。

費用は工事内容や物件条件で変わるため、個別見積りでの確認が必要です。

入退室管理システムとの連携を前提に設計された製品もあり、利用頻度や管理要件に応じて、オフィス・商業施設・工場・倉庫などで採用されます。

電子錠とは

電子錠（でんしじょう）とは、電池を電源として施解錠を行う錠前です。

錠本体への給電配線が不要な点が特徴です。

ただし、製品によっては錠の交換・扉の加工や、通信機器の設置を伴います。

両面テープでの貼り付けやシリンダー交換などで設置できる製品も、選択肢の一つです。

原状回復ができるかどうかは、製品・施工方法・物件条件を確認してください。

BluetoothやWi-Fiなどの通信機能を備えた製品もあります。

電池の消耗に影響するのは、施解錠回数、通信頻度、使用環境、製品仕様などです。

法人で利用する場合は、次の点も確認しましょう。

電池切れのリスク

電池切れ時の動作や非常時の解錠方法は、製品ごとの確認が必要です。

残量をランプや音声で知らせる製品もありますが、複数拠点に導入する際は、交換担当者や点検時期も決めておきましょう。

物理的な堅牢性に関する留意点

両面テープで固定するタイプでは、接着力の低下により、ずれや落下が起こる場合があります。

固定方法と使用環境の確認も、継続して運用するためのポイントです。

入退室管理の範囲

入室側だけで認証する構成では、退室側の認証ログは残りません。

入退室双方の認証ログが必要なら、退室側の認証機器に対応する構成か確認してください。

必要な記録を取得できるかどうかは、製品・システムの仕様次第です。

電子錠とスマートロックの関係

「スマートロック」の呼称や対象範囲も、メーカー・製品によってさまざまです。

本記事では、スマートフォンなどのデジタル技術を用いて施解錠や権限管理を行う錠前・関連機器を指します。

遠隔操作やクラウド管理に対応するかどうかは、製品ごとに確認してください。

電気錠の主な種類

電気錠には、電磁石の吸着力を利用するものや、受け座・デッドボルトを制御するものなどがあります。

扉と枠の条件に合う構造を選ぶことが大切です。

電磁錠（マグネット錠）

電磁石の吸着力で施錠するタイプです。

吸着力の大きさや取り付け条件は製品によって変わります。

メーカー仕様と現地の条件を照合して選びましょう。

電気ストライク

ドア枠のストライク（受け座）部分を電気的に制御するタイプです。

適合条件を満たせば、既存の錠前を活かして導入できる場合があります。

後付けの可否は、扉と錠前の仕様を確認してください。

モーター錠

内蔵モーターでデッドボルトを駆動するタイプです。

狭框扉など特定の扉に対応した製品もありますが、取り付け可否は扉・枠・錠前の仕様によって異なります。

停電・電池切れ時の動作

非常時に確認したいのは、「錠がどう動くか」と「人がどう出入りできるか」の両方です。

停電時と電池切れ時を分けて、錠前・周辺機器・運用手順を確認しましょう。

電気錠の代表的な通電方式

建物が停電しても、非常電源が給電を続ける間は錠が通常どおり動作する構成もあります。

下表は、錠への給電が止まった場合の代表的な動作です。

通電方式	錠への給電が止まったとき（代表例）	選定時の確認事項
通電時施錠型（フェイルセーフ）	解錠する	屋内側の解錠方法、復電後の動作
通電時解錠型（フェイルセキュア）	施錠する	屋内側の解錠方法、非常電源や代替手段の要否
瞬時通電施解錠型	直前の状態を保持する	状態保持の仕様と手動操作の可否・方法
モーター施解錠型	直前の状態を保持する製品がある	停電時の仕様と手動操作の可否・方法

※上表は代表例です。停電時の動作、状態保持、手動操作の可否・方法は、錠前と制御盤の組み合わせによって異なります。対象製品の仕様書・取扱説明書で確認してください。

避難経路・非常口やサーバールームなどでは、無給電時の状態だけで選ばず、屋内側の解錠方法・非常電源・適用法令・施設の運用条件を合わせて判断することが必要です。

建築基準法施行令第125条の2では、同条の対象となる屋外への出口等の施錠装置について、原則として屋内からかぎを用いることなく解錠できる構造とし、扉の近くの見やすい場所に解錠方法を表示することが求められます。

一方、自動火災報知設備との連動解錠や、防災センター等からの遠隔解錠の要否・可否は、消防法令、条例、行政指導、建物用途・規模等により異なります。

避難経路や非常口、防火区画に関係する扉へ設置する場合は、設計者、専門業者、所轄消防署等へご確認ください。

参考：建築基準法施行令 第125条の2｜e-Gov法令検索

フェイルセーフとフェイルセキュアの考え方

フェイルセーフは、故障や停電の際に「安全側」へ動作させる設計思想です。

電気錠の説明では、無給電時に解錠するタイプを指すことがありますが、解錠だけで避難経路全体の安全が確保されるわけではありません。

フェイルセキュアは、故障や停電の際にも「防犯上の保護を維持する側」へ動作させる考え方です。

無給電時に施錠するタイプでも、屋内側からの避難方法を別途確認してください。

電子錠で確認したい非常時の解錠方法

電池で動く錠本体は、建物側からの給電停止の影響を直接受けない構成です。

ただし、通信機器やネットワーク等を利用する機能は停電の影響を受ける場合があります。

電池切れ時の対応は製品ごとに異なり、非常給電端子や物理鍵を備えるものも選択肢になります。

定期的に残量を点検し、指定の予備電池と非常時の解錠手順を準備しておくことが大切です。

電気錠・電子錠を選ぶ際の確認ポイント

導入前は、扉との適合性から非常時の運用、連携仕様、費用までを確認しましょう。

扉と錠前の適合性

取り付けられる錠前を左右するのは、扉の材質・厚み、枠の形状、開き方向、框の幅などです。

電気錠・電子錠のどちらも、現地調査で後付けの可否と適した製品を確認しましょう。

配線・加工と所有者の承諾

給電配線の経路や、扉・枠の加工に対する所有者・管理者の承諾は、事前の確認が必要です。

築年数の経ったビルや賃貸物件では、配線ルートの確保や原状回復の条件が制約になることもあります。

電子錠は錠本体への給電配線が不要なため、こうした物件での選択肢です。

ただし、錠の交換・扉の加工・通信機器の設置が必要になるかは確認してください。

利用人数だけで振り分けず、利用頻度、必要な認証・ログ、電池管理、施工条件を合わせて検討しましょう。

認証方法の対応範囲

認証方式は、電気錠・電子錠という給電方式だけで決まるものではありません。

電気錠は、対応する制御盤や入退室管理システムと組み合わせることで、ICカード、顔認証、指紋認証、暗証番号、QRコードなどを利用できる場合があります。

電子錠にも複数の認証方式に対応する製品があるため、希望する認証と権限管理を実現できるか確認しましょう。

使用頻度とメンテナンス

日本ロック工業会（JLMA）が2012年に制定したガイドラインでは、電気錠の耐用年数の目安を7年としています。

これは製品保証期間ではなく、保守・点検で基本性能を維持できる取り替えまでの目安です。

一般的な環境・操作・使用頻度を前提としており、共用部など使用頻度が高い場合は、この年数基準の適用対象外となります。

錠本体の駆動用電池は不要でも、非常電源や周辺機器のバッテリーは点検・交換の対象です。

点検・部品交換の内容と周期は、メーカーの仕様や保守計画に従って確認してください。

電池式の製品も、耐用年数や電池交換時期はメーカー仕様での確認が必要です。

電池交換に加え、固定状態や錠前の動作も点検しましょう。

例えば、GOAL「LaresIA」の公開カタログでは、1日10回の施解錠を前提に、構成によって電池寿命を約1年または約2年としています。

すべての電子錠に共通する交換周期ではありません。

複数拠点へ導入する場合は、製品ごとの交換時期・担当者・予備電池の保管場所を整理しておくことが大切です。

参考：日本ロック工業会「錠の耐用年数についてのガイドライン」（2012年、PDF）
参考：美和ロック「錠の耐用年数と保守点検制度について」
参考：GOAL「LaresIA」製品カタログ（PDF）

セキュリティ性能

防犯性を電源方式だけで一律に比較することはできません。

錠本体、扉・枠・シリンダー、固定方法、認証方式、権限管理、通信・ログ、非常時の運用を総合して評価することが必要です。

入室側・退室側の双方で認証を行う構成では、「どの認証情報が・いつ・どの扉で使用されたか」を記録できます。

ただし、共連れや認証情報の貸与によって、ログと実際の通行者が一致しない場合もあります。

錠の固定強度とログの取得範囲は、それぞれ別の確認項目です。

入室側だけで認証する構成で、退室側の認証ログまで取得できるとは限りません。

プライバシーマーク（Pマーク）やISMSという制度名だけで、電気錠の採用や入退室ログの取得方法が一律に決まるものではありません。

保護する区域・情報とリスク評価に応じて、入退管理の方法、記録範囲、保存方法を検討してください。

非常時の動作と法令上の確認

避難経路や非常口、防火区画に関係する扉に設置する場合は、建築基準法・消防法・条例等の要件を踏まえた検討が必要です。

停電時・電池切れ時の動作タイプの選定とあわせて、設計者・専門業者・所轄消防署等へ事前にご確認ください。

入退室管理との連携

電気錠は、入退室管理システムとの連携を前提とする場合の選択肢です。

電気錠は、対応する制御盤や入退室管理システムと組み合わせることで、認証、施解錠、ログ記録、権限管理を一元的に管理できる場合があります。

対応する錠前・制御盤・認証機器の組み合わせを確認してください。

勤怠管理、警備、火災報知設備等との連携可否・範囲は、各システム・機器の仕様や適用法令によって異なります。

通信に対応した電子錠でも、ログ取得や権限管理が可能な製品があります。

連携の可否は、製品名や電源方式ではなく、必要な機能ごとに確かめましょう。

導入・運用にかかる費用

導入費用は、錠本体・制御機器・認証機器・配線や加工工事・保守費用など、複数の要素で構成されます。

工事の有無や規模、認証方式、保守契約の内容によって総額は変動するため、正式な費用は個別の見積りでご確認ください。

現地調査から導入までの流れを把握したい方は、入退室管理システムの導入ステップ資料をご活用ください。

建物・利用シーン別の考え方

電気錠と電子錠のどちらが適するかは、建物のタイプと運用条件によって変わります。

オフィス・商業施設｜入退室管理との連携を重視

多数の従業員やテナント利用者が出入りする環境では、耐久性・動作の安定性・必要なログの記録が検討の軸です。

扉・枠の仕様、利用頻度、認証・ログの要件、停電時の運用を整理しましょう。

メインエントランスや機密エリアでは、電気錠と入退室管理システムの組み合わせを検討できます。

各エリアの本人確認の強度や施工条件を踏まえた選定が必要です。

工場・倉庫｜耐久性と特殊環境への対応

工場・倉庫では、出入りの頻度に加え、粉塵・振動・温度変化・水分などが選定上の確認点です。

電池式を選ぶ場合は、実際の利用頻度と環境での消耗を見込み、交換サイクルを確認しましょう。

錠の種類だけで耐久性を判断せず、使用温度、防塵・防水性能、耐食性、利用頻度、電源・通信条件を製品仕様と照合します。

危険物を扱う区域などでは、爆発防止を含む施設・設備ごとの要件確認が必要です。

電気錠を含む電気設備の設置可否は、施設管理者、設計者、専門業者、所轄官庁等へご確認ください。

賃貸物件・後付けが難しい場合

配線工事が難しい物件や原状回復が求められるテナントでは、電子錠が選択肢になります。

ただし、取り外せば元に戻せるかどうかは、製品・施工方法・契約条件による確認事項です。

通信対応型であっても、入退室ログの取得やスマートフォンによる遠隔解錠への対応は製品によって異なります。

将来のシステム連携も見据えるなら、後付けに対応する電気錠も含めて比較しましょう。

最終的な取り付け可否は、現地調査で確認することが必要です。

入退室管理システムと連携してできること

錠前に認証・権限管理・ログ記録を組み合わせることで、扉の施解錠と利用者の管理をまとめて設計できます。

ログ・権限管理でできることと限界

対応する機器・システムを組み合わせた場合に検討できる主な機能は、次の4つです。

• 入退室ログの記録：入室・退室の双方で認証する構成では、どの認証情報がいつ、どの扉で使われたかを記録できます。共連れや認証情報の貸与により、実際の通行者と一致しない場合があります。
• エリア別の権限管理：部屋や時間帯ごとに入室できる利用者を設定し、機密エリアへのアクセスを制限できます。
• 勤怠管理との連携：入退室記録を出退勤の参考データに利用できる場合があります。実労働時間との突合や就業規則との整合が必要です。
• 外部システムとの連動：自動ドア、電動シャッター、火災報知設備、警備システムなどとの連携は、機器・システムの仕様や適用法令に応じて確認します。

個人情報・勤怠管理上の注意点

特定の個人と結びつく入退室ログは、個人情報に該当し得る情報です。

利用目的、保存期間、閲覧権限、従業員への周知など、社内規程との整合を図ったうえで運用してください。

参考：個人情報保護委員会「個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン（通則編）」

入退室時刻が実労働時間と一致しない場合もあるため、勤怠管理に利用する際は、記録に差が生じたときの確認方法も定めておくことが必要です。

参考：厚生労働省「労働時間の適正な把握のために使用者が講ずべき措置に関するガイドライン」

複数拠点を遠隔からまとめて管理したい場合は、対応するクラウド型システムも検討しましょう。

入退室管理システムのタイプや選定基準は、次の記事でも解説しています。

入退室管理システムを徹底解説！タイプ別のメリット・失敗しない選び方6選

セキュアが提案できる構成

セキュアがご提案する入退室管理システム「SECURE AC」では、認証、権限管理、ログ記録と扉の施解錠を組み合わせて検討できます。

オンプレミス型・クラウド型の両方があり、拠点数や運用要件に応じて構成を選ぶことが可能です。

ICカード・顔認証・指紋認証などの認証方法と、扉に適した錠前の組み合わせをご相談いただけます。

対応する錠の種類や連携機能は、現地条件と機器の仕様に応じて確認します。

実機を確認したい場合は、ショールームでのデモもご相談ください。

参考：入退室管理システム「SECURE AC」｜株式会社セキュア

導入する認証方法や管理機能を整理したい方は、入退室管理ソリューションの総合カタログをご活用ください。

よくある質問

電気錠と電子錠の選定にあたって、よく寄せられる質問をまとめました。

Q1. 電気錠と電子錠はどちらがセキュリティ面で優れていますか？

一律にどちらが優れているとはいえません。

防犯性は、錠本体、扉・枠、固定方法、認証方式、鍵・認証情報の管理、非常時の運用などを総合して判断します。

入退室ログを重視する場合は、入室側・退室側の双方で認証する構成か、権限管理の範囲はどこまでかを確認してください。

Q2. 停電時に電気錠は開かなくなるのですか？

錠前と制御盤、非常電源の構成によって動作は異なります。

例えば、通電時施錠型は、錠への給電が止まると解錠するタイプです。

避難経路への適用は、建築基準法・消防法令等を踏まえて個別にご確認ください。

非常電源で給電が続く場合の動作や、電源が尽きたあとの解錠方法も確認してください。

Q3. 既存ドアへの後付けはどちらが向いていますか？

一概には決められません。

電子錠には配線工事が不要な製品がありますが、既存錠やサムターンの形状、扉の材質・厚み、枠、開き方向等により取り付けられない場合があります。

電気錠にも既存建物へ設置できる製品がありますが、配線や扉・枠の加工が必要になることがあります。

適した錠の種類（電気ストライク、モーター錠など）は扉の仕様によって異なるため、現地調査のうえでの選定が重要です。

賃貸物件や共用部では、所有者・管理者の承諾も含め、現地調査後に判断してください。

Q4. 入退室管理システムと連携できない電気錠はありますか？

すべての電気錠が、どの入退室管理システムにも接続できるわけではありません。

制御盤やシステムとの互換性は製品ごとに異なるため、新規導入では錠前と管理システムを合わせて選定しましょう。

セキュアでは、電気錠と入退室管理システムを組み合わせた構成をご相談いただけます。

まとめ

本記事では、建物側の電源から給電する電気錠と、電池で動作する電子錠を比較しました。

選定で大切なのは、電源方式に加えて、扉の仕様・施工条件・利用頻度・非常時の動作・必要な認証や管理機能を確認することです。

建物用途だけで決めず、現地調査と製品仕様の確認から、自社の運用に合う構成を検討しましょう。

セキュアでは、現地条件の確認から電気錠と入退室管理システムの構成提案・施工までご相談いただけます。

導入前に整理しておきたい要件や、既存設備との組み合わせについてもお聞かせください。

※プライバシーマークおよびPマークは、一般財団法人日本情報経済社会推進協会（JIPDEC）の登録商標です。
※Wi-Fiは、Wi-Fi Allianceの登録商標です。
※Bluetoothは、Bluetooth SIG, Inc.の登録商標です。
※QRコードは、株式会社デンソーウェーブの登録商標です。