倉庫の熱中症対策は「異常発生時の早期発見」がカギ！AI見守り×義務化対応ガイド
倉庫は構造上、熱がこもりやすく空調が効きにくいことから、作業者が熱中症に陥るリスクが非常に高い職場環境です。こうした背景を受け、2025年6月からは「熱中症対策の義務化」がスタートし、企業には実効性のある安全対策が強く求められるようになりました。
一般的な熱中症対策としては、換気の徹底やスポットクーラーの導入、冷感ウェアや塩分補給などの個人装備の活用が効果的です。
このような熱中症対策は一定の効果がありますが、広い倉庫では「作業員が熱中症で倒れているのに気づかず、手遅れになる」リスクを根本的に解決できません。
本当に重要なのは、異常発生時の早期発見と迅速な対応です。初動対応をスピードアップできれば命を守れる可能性が格段に高まります。
本記事では、従来の環境対策に加えて「異常の早期発見」という視点から、AI見守りシステムを活用した義務化対応の具体策をご紹介します。
| 【この記事でわかること】 倉庫で熱中症リスクが高まる具体的な要因と、注意すべき作業環境の特徴 熱中症を「倒れる前」に対策するために有効なAI見守りシステムの活用法 法改正への対応をふまえた、無理なく始められる熱中症対策の進め方 |
倉庫の熱中症対策には、防犯カメラを活用した「異常の早期発見」が有効な手段の一つです。
株式会社セキュアでは、現在のネットワーク監視カメラシステムにAIによる解析と通知が可能な「SECURE AI BOX」やオンプレミス型・クラウド型の両方から選べる監視カメラソリューション「SECURE VS」のご提案をしており、現場のニーズや運用環境に合わせた最適なシステム構築が可能です。
「SECURE AI BOX」では、作業員の転倒などの異常行動をいち早く察知することで、迅速な対応が可能です。倉庫内の死角を軽減し、作業員に熱中症の症状がある場合に迅速に対応したい方は、ぜひ下記の資料をダウンロードして詳細をご覧ください。
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倉庫で熱中症リスクが高まる要因
倉庫では、構造的な特徴や作業環境の特殊性が重なり、熱中症のリスクが非常に高い現場です。近年の猛暑や気候変動も相まって、倉庫内での熱中症は年々深刻化しています。
ここでは、倉庫で熱中症リスクが高まる主な要因を整理して紹介します。
| 【熱中症のリスクが高まる主な要因】 ・輻射熱とこもり熱が発生しやすい空間多くの倉庫は天井が高く空間が広いため、屋根や壁に熱がたまりやすく、輻射熱の影響を受けやすい構造です。 真夏には屋根の表面温度が70℃〜80℃を越えることもあり、蓄積された熱が下に降り、内部に熱がこもりやすくなります。 ・冷気が逃げやすく空調が効きにくい構造大きな出入り口やシャッターが多く、頻繁な開閉や荷物の出し入れによって冷気が逃げやすい構造です。 そのため、十分に冷房効果を得られない傾向があります。 ・気づかぬうちに進行する熱中症の初期症状倉庫内は高温多湿かつ空調が効きづらいため、大量の発汗による脱水が進みやすい傾向があります。そのため、熱中症の初期症状（めまい・頭痛・倦怠感）に気づけないまま、作業者が作業を続けてしまうケースが見られます。 ・体温の上昇を促す重労働・機械作業フォークリフトの運転や重量物の搬送など、体力を要する作業が多いのも倉庫の特徴です。 長時間の立ち作業や機械操作は体温を上げやすく、熱中症リスクをさらに高めます。 |
厚生労働省の統計によると、製造業の熱中症による死傷者数は、2019年〜2023年の累計で846人と、建設業に続いて高い数値となっています。
出典：令和5年 職場における熱中症による死傷災害の発生状況（確定値）｜厚生労働省
このように、倉庫は熱中症リスクが複合的に重なる現場であり、作業者の命を守るためには、環境と作業状況に応じた多角的な対策が欠かせません。
| 倉庫作業では常に外気温の影響を受けますが、冷蔵・冷凍倉庫と常温エリアを行き来する場合には、さらに次のようなリスクも加わります。 ・冷蔵・常温の温度差による過度な負荷冷蔵庫（−20〜−30℃）と常温エリア（30℃以上）を行き来する作業では、50℃近い温度差に繰り返しさらされます。急激な環境変化が自律神経に大きな負担をかけ、体温調節機能を乱す要因となるのです。その結果、体が暑さや寒さにうまく適応できず、熱中症リスクが一層高まります。 ・初期症状に気づかず作業を続けてしまう環境極端な温度差により、疲労感・頭痛・集中力の低下などの熱中症の前兆が現れやすくなります。しかし、こうした前兆は「単なる疲れ」や「一時的な不調」と見過ごされやすく、本人も周囲も気づかないまま作業を続けてしまうケースが少なくありません。 |
倉庫現場では温度管理や服装対策だけでなく、作業者の体調変化や初期症状を見逃さない見守り体制がますます重要となっています。
従来対策の限界──「注意喚起」と「一律休憩」だけでは守り切れない
倉庫現場で一般的に実施されているファン付き作業服の着用やスポットクーラーの設置、こまめな水分補給、一律の休憩時間設定といった従来の熱中症対策は、一定の効果をもたらしてきました。
しかし、これらの対策だけでは、実際に熱中症で倒れてしまうリスクを完全に防ぎきれないのが現状です。
では、なぜ「対策をしているのに倒れる」事態が起きてしまうのでしょうか。本章では、主に次の3つの理由に絞って解説します。
環境対策の限界
広大な倉庫は空調が効きにくく、冷気が逃げやすいため、設備を整えても均一で効果的な温度管理が難しいという構造的課題があります。
これにより、一部の作業エリアや個々の作業者が過度に暑さを感じる環境が生まれやすくなっています。
個人差を考慮できない一律対応
体調や体力、年齢、健康状態には個人差が大きいにも関わらず、一律の休憩や水分補給計画ではそれらをカバーできません。
異変を感じても本人が気づかなかったり、申告しなかったりするケースも多く、個別の体調変化には対応しきれません。
異常サインの見逃しやすさ
作業者の体調悪化や熱中症の初期症状は急激に進むこともあり、目視や声かけによる管理ではリアルタイムで異変を把握できません。
発見が遅れると、重篤化や最悪の場合の死亡事故に至るリスクが高まります。
このように、従来の「注意喚起」と「一律休憩」に依存した対策だけでは、現場の熱中症リスクを根本から抑えることは困難です。
2025年の法改正により、より実効性の高い対策が求められるなか、次章ではこれらの課題を補い、「倒れる前に察知する」最新のウェアラブル端末と温湿度データ連携による個別対応ソリューションをご紹介します。
倒れる前に察知！ウェアラブル端末＋温湿度データの“連携”で個別対応
従来の熱中症対策は、時間を決めた一律休憩や水分補給の声かけなど、「全員一律の対応」が中心でした。
しかし実際には、作業者の年齢・体調・運動量などによって、熱中症のリスクには個人差があります。
こうした点をふまえると、より実効性のある対策として、生体情報と作業環境データを組み合わせて「倒れる前」に異変を察知する取り組みが今、求められています。
ここでは、セキュアが実際にお客様の現場へ提案し、導入支援を行った熱中症ソリューションの一例をご紹介します。
この仕組みでは、作業者のバイタルデータと環境データを組み合わせ、倒れる前に異変を検知して管理者に通知することで、現場での迅速な個別対応が可能となります。
腕時計型センサーで心拍・皮膚温を常時計測し、閾値超過で自動通知
現場での異常の早期発見を目的として、セキュアではセンスウェイ社が提供するウェアラブルIoTソリューション「ワーカーコネクト」を活用した提案が可能です。
この仕組みでは、作業者が装着した腕時計型センサーによって、心拍数や皮膚表面温度といったバイタルデータを約3分間隔で自動計測し、クラウドへ送信します。計測データはあらかじめ設定されたしきい値（閾値）と照合され、異常が検知されると、管理者へ自動的に通知されます。
通信方式にはLoRaWAN®やLTE-MといったIoT専用の無線通信を採用。Wi-FiやBluetoothに比べて干渉が少なく、倉庫のようなノイズ下でも安定したデータ送信が可能です。スマートフォンとの連携は不要で、着けるだけですぐに運用できる点も特長の一つです。
SMS／音声通知まで飛ばせば見逃しゼロの運用が可能
メール通知だけでは、現場の多忙や担当者不在時にアラートの見落としリスクが残ります。
そこでワーカーコネクトでは、SMS（ショートメッセージ）や自動音声通話によるアラート通知機能をオプションで追加可能です。
現場がすぐ動ける指示例（扇風機移動／臨時の給水／一時退避）
異常が検知された際、管理者にはリアルタイムで通知が届きます。通知内容には作業者のバイタル情報（心拍数・皮膚表面温度）と位置情報が含まれており、どのエリアで何が起きているのかをすぐに把握できます。
この情報を元に、次のような“ピンポイント指示”が即座に出せるようになります
✅扇風機やスポットクーラーの移動
異常通知のあった作業者の位置に、確保済みの冷風機材を一時的に移動―熱のこもりやすいエリアの一時的な冷却を図る。
✅臨時の給水休憩の指示
一律の休憩時間ではなく「今、この人だけ」に絞って水分補給を指示。周囲の作業進行に影響を与えず、個別対応が可能。
✅その場での小休止・一時退避
異変を検知した作業者に対しては、すぐにその場から離れ、日陰や空調の効くエリアへ一時退避するよう個別指示。この際、作業者・管理者が付き添って状況をフォローできる体制が効果的です。
参考：【ワーカーコネクト導入事例】株式会社ハレックス様―電話通知機能で従業員の急な体調変化を「絶対に」見逃さない
それでも異常が発生した場合には「早期発見」がカギ！
倉庫内の熱中症対策として、スポットクーラーの設置や空調服の支給といった「涼しさ」を追求する取り組みは大切です。
しかし、これらの対策だけでは「作業員が熱中症により倒れていることに気づかず、手遅れになる」リスクを根本的に解決できません。
本章では、なぜ「異常の早期発見」が重要なのか、そして発見遅れによる重篤化・死亡を防ぐための異常検知体制について解説します。
従来の温度管理や個人装備だけでは守りきれないリスクに対し、AIを活用した新たなアプローチがおすすめです。
「そもそも異常の早期発見」が必要な理由
従来の対策が「環境を整える」ことに主眼を置いているのに対し、異常検知は「人・環境の状態変化をとらえる」という新しいアプローチです。
このアプローチが必要な理由は、主に以下の3つです。
- 熱中症の異常は「発見が遅れやすい」
- 個人の体調差という「不確定要素」
- 労働安全衛生規則への的確な対応
出典：職場における熱中症対策の強化について│厚生労働省
厚生労働省が公表した熱中症に関する分析でも、熱中症による死亡災害の大半は「発見の遅れ」と「異常時の対応不備」が要因であることが明らかです。
現場では「重篤化した状態で発見される」「医療機関に搬送しない」など、初期対応の遅れが命に直結しています。
このため厚生労働省も、「現場において死亡に至らせない（重篤化させない）ための適切な対策の実施が必要」と公式に強調しています。
また、熱中症は年齢や体調、持病などの個人差によって症状の進行や重篤化のリスクが大きく異なります。たとえ涼しい環境でも突然倒れるケースがあるため、個々の異常をリアルタイムで見逃さずに把握できる体制が不可欠です。
さらに、2025年6月施工の改正労働安全衛生規則では、暑さ指数（WBGT値※）の把握と、それに応じた労働環境の管理が求められています。
そのため、AIによる異常検知システムの導入は、現実的かつ効果的なリスク対策となります。
参考：職場における熱中症対策の強化について│厚生労働省
| ※【WBGT基準値とは】 WBGT基準値は、気温・湿度・日射・輻射熱を組み合わせて暑さストレスを評価する指標です。区分は5段階（安静：0〜極高代謝率：4）に分けられており、さらに軽作業～重作業まで14種類の身体作業強度に応じたWBGT基準値が設定されています。この基準値を超える場合には、冷房設置・作業時間短縮・休憩強化などの対応が求められます。 WBGT基準値を守ることで、労働中の熱中症リスクの軽減が可能です。 参考：〜職場における〜熱中症予防 基本対策のススメ｜厚生労働省 |
WBGT値が基準を超える可能性がある場所での作業においては、作業員の健康状態を常に確認することが事業者の責務です。異常検知システムは、この「健康状態の継続的な確認」を効率的かつ確実に行うための強力なツールとなります。
「発見遅れ」をなくす！重篤化・死亡を防ぐための異常検知体制
AIを搭載した見守りカメラや各種センサーは、作業員の転倒や長時間の無動作といった「重篤化のサイン」をリアルタイムで検知します。発見遅れによる死亡・重症事故を防ぐための強力な対策です。
たとえば、現在のネットワーク監視カメラシステムにAIによる解析と通知が可能な「SECURE AI BOX」を接続すると、転倒や長時間の無動作といった異常行動を自動検知し、倉庫内で人の目が届きにくい場所でも、早期に異変に気づき対応できます。
これにより、天井が高く広大な倉庫でも最小限の設置台数で全エリアをカバーし、人的監視の死角を解消できます。
次の章では、SECURE AI BOXが熱中症対策にもたらす2つの具体的な機能を詳しく解説します。
お客様のご利用環境（倉庫のレイアウト・天井高・照度・ラック配置・既設カメラやネットワーク条件など）によって、最適な検知システムの設計は変わります。
そのため、当社では現地調査を行い、目的に応じて最適な構成を提案いたします。
2つの見守り機能で熱中症リスクを下げる！「SECURE AI BOX」
「SECURE AI BOX」は、既存の監視カメラにAI解析機能を後付けするソリューションです。作業員の転倒・無動作など異常行動をリアルタイムで検知し、命を守る「早期対応」を実現します。
本章では、「SECURE AI BOX」の機能の中でも熱中症対策に有効な機能について解説します。
機能1.転倒・長時間の無動作の検知
AIによる人物検出と姿勢分析により、作業員の転倒やいつもと異なる静止状態を即座に検出します。
「長時間動かない」「倒れているように見える」といった異常を自動で判定し、対応の遅れを防ぎます。無人エリアや夜間作業時の見守りにも有効です。
機能2.管理者への即時通知＆アラート
▲ダッシュボード
異常が検知された場合は、スマートフォンやPCなどに即時通知します。
警告音や管理画面でのアラート表示により、担当者は現場の状況をリアルタイムで把握し、迅速に対応する判断ができます。
通知先を複数設定できるため、万が一担当者が不在でも他の担当者での対応が可能です。
3つの視点で支える！ハイブリッド型の熱中症対策
倉庫内での熱中症リスクを軽減するためには、1.設備による環境対策（ハード）2.運用体制の見直し（ソフト）3.テクノロジーの活用（見守り）という3つの視点からのハイブリッドな対策を組み合わせるのがおすすめです。
| 視点 | 目的 | 主な対策 |
|---|---|---|
| 環境対策（ハード） | 倉庫内の温度上昇を抑える | ・遮熱シートの設置 ・換気システムの強化 ・スポットクーラーや大型ファンの活用 |
| 運用体制（ソフト） | 作業者の健康状態を把握し調整する | ・WBGT計測と作業時間の調整 ・休憩・水分補給の促進 ・体調チェックと教育の実施 |
| 見守り（テクノロジー） | 異常を早期に検知・対応する | ・AIカメラによる動作 ・表情解析 ・ウェアラブルでバイタル監視 ・環境センサーでWBGT測定 |
これら3つの対策を組み合わせることで、人・設備・現場の変化に強い、実効性の高い熱中症対策が実現します。
当サイトではどれか一つに偏るのではなく、それぞれを連携させることが作業者の命を守る「本当に機能する対策」につながると考え、ハイブリッド型の対策をご提案しています。
「義務化」時代の備え｜法改正で求められるリスク管理とは
2025年6月1日に改正された労働安全衛生規則により、熱中症対策が法的義務となりました。
本章では、次の2点について詳しくみていきます。
企業には作業者の安全を守るだけでなく、法令遵守・社会的責任の観点からも、熱中症対策の強化が求められています。
1.2025年6月の労働安全衛生法改正のポイント
2025年6月1日に労働安全衛生規則が改正され、特定の作業環境において熱中症対策が事業者の法的義務となりました。
| 【事業者に求められる主な対応】 | |
|---|---|
| 報告体制の整備と周知 | 作業者が熱中症の自覚症状を感じた場合や、他の作業者に熱中症の疑いがあると判断した場合に、速やかに報告できる体制を整備し、関係者に周知すること |
| 熱中症の悪化防止措置の準備と周知 | 作業からの離脱、身体の冷却、必要に応じた医師の診察や処置など、熱中症の症状の悪化を防止するための措置をあらかじめ定め、関係者に周知すること |
参考：「労働安全衛生規則の一部を改正する省令（厚生労働省令第57号）」（厚生労働省）
「熱中症の予兆を見逃さず迅速に対応できる体制づくり」が、企業にとって今後ますます重要になります。
2.違反時のペナルティと企業リスク
熱中症対策を怠った場合、事業者は次の行政処分を受けるおそれがあります。
| 【使用停止命令等（第98条）】 ・作業の全部または一部の停止 ・建設物の全部または一部の使用の停止または変更 ・その他労働災害を防止するため必要な事項の命令 参考：労働安全衛生法｜e-gov法令検索 |
| 【禁固刑または罰金】 ・6ヵ月以下の禁固刑または50万円以下の罰金（第119条1号） ・法人に対しても50万円以下の罰金（第122条） 参考：労働安全衛生法｜e-gov法令検索 |
また、熱中症による労働災害が発生した場合、労災認定や民事訴訟による損害賠償請求のリスクも高まります。
さらに、法令違反は罰則にとどまりません。熱中症による死亡事故や重篤な健康被害は、メディア報道を通じて社会に広く知られ、企業の社会的信用やブランドイメージに大きなダメージを与えるおそれがあり、人材採用にも悪影響を及ぼしかねません。
企業は作業者の安全と健康を守るため、法令遵守と適切な対策の実施が求められます。
【創意工夫×テクノロジー】現場の事例から考える「倒れる前」の熱中症対策
最後に、空調設備の整っていない倉庫で働く管理職Aさん（50代・男性）の声をもとに、実際に行われている熱中症対策の事例を紹介します。
実態に即した取り組みとして参考にしてください。
| 【企業Aによる空調のない倉庫での熱中症対策】 埼玉県内の企業Aの物流倉庫（従業員約10名）では、熱中症対策として次のようなことを実施しています。 ・空調がないため、作業台にスポットクーラーを設置した（ほぼ各人専用で使用できる）・その他に、休憩時用のスポットクーラーも設置している ・夏季作業中、会社から支給されるものは下記のとおり ・飲料 ・首に巻く保冷剤 ・衣類用冷感スプレー ・冷却ジェルシート など このように、創意工夫を重ねることにより熱中症対策は実現できます。作業員の命を守るためにも、すぐにできることから始めることが大切です。 |
スポットクーラーや冷感グッズの支給など、現場では創意工夫を重ねて熱中症対策が実践されています。万が一に備えて、熱中症保険のような経済的な補償策を取り入れる企業も一部見受けられますが、こうした備えは「倒れた後」のリスクに対応するものです。
最も大切なのは、重篤化や死亡に至らせないための早期発見と初動対応です。
現場の創意工夫だけでなく、AIに接続できるカメラやセンサーなどテクノロジーを活用した見守りソリューションを組み合わせることで、より確実な熱中症対策が実現できます。
「小さな一歩」から始める倉庫の熱中症対策
熱中症対策は、必ずしも高額な設備投資から始める必要はありません。スポットクーラーの設置や冷感グッズの支給、作業時間の見直しといった「小さな一歩」の積み重ねでも、倉庫内の安全性は大きく向上します。
しかし、重要なのは「倒れる前に気づき、すぐに対応できる」体制を整える環境づくりです。 作業員の命を守るためには、現場での工夫に加えて、AIによる見守りソリューションを取り入れることも有効な手段です。
AIカメラや防犯カメラの活用は、作業者の体調変化や転倒などの異常をリアルタイムで把握し、より確実な熱中症対策をサポートします。
株式会社セキュアでは、既存のカメラに接続するだけでAIによる見守りや転倒検知ができる「SECURE AI BOX」、スタンダードモデル〜ハイエンドモデル、特化型モデルと多様なデバイスを取り揃えた「SECURE VS」をご提案しています。
カメラを効率よく活用することにより、熱中症対策と防犯の両立が可能です。カメラの詳細が気になる方は、ぜひ下記の資料をダウンロードしてみてください。
＼テクノロジーを活用した熱中症対策を検討している方はこちら／
＼現場に適したカメラを選定して熱中症対策を充実させたい方はこちら／
セキュリティマーケター
和田 麗奈
保有資格：防犯設備士（優良）
株式会社セキュアに入社後4年間、セキュリティソリューション営業に従事。多岐にわたる業界・業種の課題解決に貢献する。
現在はマーケティングチームに所属し、現場での経験を活かしながら活動中。
