ニューノーマルな時代に求められるオフィスの役割とは?新しい働き方に必要なオフィス環境を解説!
今までの常識や状況が大きく変わるという場面で、使われることが多い「ニューノーマル」という言葉。
コロナの影響によりテレワークや在宅勤務を導入するなど、新しい働き方が注目されています。
新しい働き方により、オフィスの導入などを見直す企業も増えていますが、一方では「オフィスのニーズ」も高まっているのです。
この記事では、ニューノーマルな時代に求められるオフィスの在り方や働き方、企業が生き抜くために必要なオフィス環境などを詳しく紹介しています。
ニューノーマル時代に求められるオフィス環境や企業の問題解決についてもご紹介しているので、オフィス環境を整えたい方は、ぜひご一読ください。
目次
ニューノーマルオフィスとは?
ニューノーマルとは、新しい状況や常識という意味で使われる言葉です。
ニューノーマルオフィスとは、新しい常識に対応したオフィスを表す言葉であり、今までにない新しい働き方などの意味合いで使われることもあります。
また、「ニューノーマルなワークスタイル」「ニューノーマルな働き方」などの言葉で使われることも多いです。
ニューノーマル時代の到来は3回目
新型コロナウイルスの流行により迎えたニューノーマル時代ですが、実は今回が3回目と言われています。
1つ目のニューノーマルは、1990年代に迎えた「インターネット社会の到来」です。
インターネットが日常生活に普及し、人々の今までの生活様式に大きな変化をもたらしました。
2つ目のニューノーマルは、2008年に起きた世界的な不況を迎えた「リーマンショック」。
日本だけでなく世界中が不況に陥り、異常とされていた状態で経済が動くことが当たり前になり、企業の社会的責任も追求されることになりました。
そして、2020年の新型コロナウイルスの流行により、3回目のニューノーマルを迎えます。
2020年のニューノーマル時代で変わった生活様式とオフィスの在り方
新型コロナウイルスによって、日常生活の中でマスクの着用やアルコール消毒、ソーシャルディスタンスなど様々な変化をもたらしました。
生活様式だけでなく、多くの企業がテレワークや在宅勤務を導入し、オフィス勤務とリモートワークを併用したり、オフィスの在り方を見直したり、働き方にも変化をもたらしています。
また、以前はオフィスで勤務することが当たり前でしたが、働き方が多様化することにより、オフィスの在り方や環境の見直しなどの必要性を感じる人も増えているようです。
コロナ禍における新しい働き方への対応だけでなく、オフィスの新しい役割も求められていくでしょう。
コロナで変わった!ニューノーマルな働き方
新型コロナウイルスによって、企業としての在り方や働き方に大きな変化を感じた方も多いでしょう。
感染拡大予防のためにテレワークや在宅勤務を導入したり、働き方の多様化としてサテライトオフィスを導入した企業も少なくありません。
コロナで変わったニューノーマルな働き方について、詳しく見ていきましょう。
テレワークや在宅勤務がニューノーマルに
感染拡大防止のため、急遽テレワークや在宅勤務を導入した企業も多いです。
今まではオフィスに出勤して仕事をすることが当たり前だった環境が、自宅が仕事場になり、場所を問わず働くことが可能になりました。
「働く場所を選ばない」という働き方も「ニューノーマルな働き方」の一つでしょう。
セキュリティなどの課題はありますが、急速にオンライン化が進んだことにより、パソコンとインターネット環境さえあれば、どこでも仕事ができる環境になりました。
働き方の多様化としてサテライトオフィスの導入
テレワークや在宅勤務を導入した企業も多いですが、一方では、働き方の多様化としてサテライトオフィスを導入した企業も増えています。
サテライトオフィスとは、本社や営業所とは別の拠点に設置するオフィスのことであり、都心部から離れた郊外型サテライトオフィスを導入した企業も多いです。
郊外型サテライトオフィスを設置することにより、都心部までの移動コスト削減や感染のリスクを下げたり、ワークライフバランスの両立など、新しい働き方の一つとして注目されています。
アフターコロナの時代にオフィスは必要ない?
コロナの感染予防対策として、テレワークや在宅勤務が導入され、自宅以外でも仕事ができる環境に馴染み、一部のオフィスワーカーからは「オフィスは必要ないのでは?」との声も聞かれます。
しかし、アフターコロナ時代だからこそ、オフィスの重要性が再認識されている背景もあるのです。
緊急対策としてテレワークや在宅勤務を取り入れたものの、仕事場所の変化により生産性の低下、業務に集中できないなどの意見やオフィスのような仕事ができる環境を求める声も多く見られました。
アフターコロナの時代には、仕事の効率化だけではなく、社員のユーザービリティーを重要視したオフィスの在り方や設計が求められるでしょう。
ニューノーマルに求められるオフィスの役割
withコロナと呼ばれるこれからのニューノーマルな時代には、「オフィス=仕事場所」という役割だけではありません。
コミュニケーションの創出や働き方の選択肢を広げるためのもの、などの新しい役割が求められます。
ここでは、ニューノーマルに求められるオフィスの役割について、詳しく見ていきましょう。
コミュニケーションの創出
テレワークや在宅勤務の機会が増え、社員同士の対面によるコミュニケーションが減少しました。
リモート会議がメインになり、他部署との交流が完全になくなったケースも少なくありません。
お互いの信頼関係を築き、効果的なコミュニケーションを図るためには、対面での交流や何気ないコミュニケーションが必要になります。
オフィスは仕事場所だけではなく、社員同士のコミュニケーションを生み出すきっかけの場所としての役割が求められるでしょう。
社員同士のコミュニケーションを通して、信頼関係の構築や人間関係の円滑化、そしてチームワークの創出に役立ちます。
働き方の選択肢を広げる
在宅勤務やテレワークなどは、社員によって向き不向きなどの問題もあります。
また、自宅が仕事場所として環境を整えられない社員もいるため、働き方の選択肢の一つとして、オフィスを設置しておくことは重要でしょう。
新しい働き方が浸透しているニューノーマルな時代では、自宅やカフェ、オフィスなど働く場所の選択肢が広がり、社員が自由に選べる環境を作ることも求められます。
帰属意識が感じられる場所
在宅勤務やテレワークにより、会議も仕事も全てオンライン化に対応した企業も多いでしょう。
オフィスに出勤する習慣がなくなることにより、「帰属意識」も変化しています。
帰属意識とは、会社のために働くなどの価値観の一つですが、テレワークや在宅勤務などの導入により、意識が低くなってしまっているとの声もあります。
働き方が多様化している時代だからこそ、社員の帰属意識を高めることが大切であり、オフィスにも帰属意識を高めるための仕組みなどが求められるでしょう。
従来の固定席ではなく、オープンなオフィスや座席が自由なフリーアドレス化を導入するなど、社員同士が交流できる環境を作ることが必要です。
新しいアイデアが創出できる
テレワークや在宅勤務を導入後、「自宅で仕事をするようになってから新しいアイデアが浮かばない」などの声も目立つようになりました。
新しい気づきやアイデアを出すためには、出会いや交流、コラボレーションなどの外部からの刺激を受けることがきっかけに繋がることも多いです。
自宅で1人で仕事をするようになり、社内での交流やコミュニケーションや気軽にディスカッションできる環境がなくなり、アイデアの創出に悩む社員も少なくありません。
新しいアイデアを創出する機会を増やすためにも、社員同士が交流しやすいオフィスの設計や環境作りが求められるでしょう。
ニューノーマル時代を生き抜くために必要なオフィス環境
これから迎えるアフターコロナのニューノーマルな時代には、社員の安全を守ことが最優先になります。
人が集まるオフィス環境では、感染予防対策が必須になるでしょう。
ニューノーマル時代を生き抜くために必要なオフィス環境について、詳しく見ていきましょう。
ソーシャルディスタンスを確保できるオフィス内のレイアウトの導入
厚生労働省が提示するソーシャルディスタンスの目安距離は、2mほどです。
最低1mは周囲の人との距離を保ち、密着しないような環境を作ることを推奨しています。
社員同士が集まるオフィス内でもソーシャルディスタンスを確保できるレイアウトを設計することが求められるでしょう。
一般的なオフィスのデスクのサイズは、横幅1200mm、奥行きが6〜700mmほどです。
対面型の島型レイアウトの場合、隣との距離が近くなるため、ソーシャルディスタンスが確保できません。
2mの間隔を取るためには、1座席分を開けて使用することになりますが、これでは使用できる座席数が減ってしまいます。
島型のレイアウトを導入する場合は、パーテーションで仕切りを作るなど飛沫感染予防が必要です。
また、壁に沿って机を配置する背面式のレイアウトや学校の机をイメージした並列式レイアウトなども飛沫感染のリスクを軽減できるでしょう。
3密を避けるための取り組み
3密とは、密閉、密集、密接の意味であり、withコロナのニューノーマルな時代には欠かせない考え方になります。
人が集まるオフィス内では常に換気ができるようにしたり、部屋の稼働率を確認するなど、人が密集する状況を防ぐ必要があります。
オフィスの机はソーシャルディスタンスが保たれていても、休憩室や共有スペースに人が密集してしまう可能性も。
仕事スペース以外の場所でも、3密を防ぐ取り組みが求められます。
社員の健康管理を徹底して感染拡大を予防する
オフィス内での集団感染を予防するためには、社員の健康管理を徹底することが必要になります。
例えば、入室時に検温を実施して体温チェックを実施して、発熱者の入室を制限するなど、早期発見と早期対応が重要です。
また、体温チェックだけでなく、オフィス内の飛沫感染を防止するために、マスクの着用を促すなど感染予防対策の周知と徹底が求められます。
社員の数が少ない企業などは、社員の健康チェックなどを実施できますが、社員の数が増えたり、サテライトオフィスのように拠点が離れている場合は、対応が難しいのが現実です。
拠点が離れているサテライトオフィスなどは、感染者が発生した場合、事態の把握にも時間がかかり、対応が遅れ感染が拡大してしまう危険性も考えられるでしょう。
オフィスで働く社員が、安心して仕事に取り組めるような環境を作ることが求められます。
ニューノーマル時代のオフィスのコロナ対策はAI Ofiiece Baseで解決できる
ニューノーマル時代に対応したオフィスは、感染拡大を防止するためのコロナ対策が求められます。
社員の体温チェックを始めとする健康管理やオフィスの混雑度など、AI Ofiiece Baseなどのソリューションを活用することで解決が可能です。
例えば、本社から離れたサテライトオフィスに出勤する社員の健康チェックも、AI Ofiiece Baseで一括管理ができます。
AI Ofiiece Baseなら混雑状況を目視化できて3密を回避できる
AI Ofiiece Baseは入退室管理だけでなく、オフィスの混雑状況を可視化することができます。
オフィス内の混雑状況がデータとして可視化されるので、3密を防ぐための対策を考えやすいでしょう。
例えば、休憩スペースや共有スペースに人が集中する時間を分析することで、使用する時間帯を分散したり、テレワークと出勤する社員のバランスを見直したりすることが可能です。
常にオフィスの混雑状況を把握できるので、3密を予防することができます。
顔認証システムと体温測定で入室時に健康管理を実施
AI Ofiiece Baseの入退室管理は、非接触の顔認証システムです。
顔認証時に体温測定を自動で実施できるため、社員の健康管理を自動化することができます。
出勤時に社員の検温チェックを習慣化している企業もありますが、オフィスに入室した後では感染拡大防止ができるとは言い切れません。
AI Ofiiece Baseを活用すれば、入室する前に自動で体温チェックを実施、発熱者には入室STOPアラートで早期発見と早期対応が可能です。
マスク着用判断機能でマスクの着用を促し感染予防対策ができる
AI Ofiiece Baseの顔認証には、マスク着用判断機能も搭載されています。
マスク着用のチェックも同時に実施されるため、オフィス内でのマスクの着用を促すことにも繋がるでしょう。
マスクチェック機能があれば、多くの社員や不特定多数の人が出入りするオフィスでも、マスク着用を徹底することが可能です。
ニューノーマル時代のオフィスを運用するならAI Ofiiece Baseの導入がおすすめ
アフターコロナの新しい時代に求められるニューノーマルオフィスには、社員が安全に働ける場所としてコロナ対策が必須になります。
ソーシャルディスタンスを保つオフィスレイアウトやマスクの着用徹底、社員の健康管理など、変化に適応することが企業として求められています。
AI Ofiiece Baseを導入することで、新しい変化に適用できるだけでなく、入退室管理から健康管理までを自動化して、効率的にオフィスを運用することが可能です。
ニューノーマル時代に求められるオフィスの設計を考えている方は、ぜひAI Ofiiece Baseの導入をご検討ください。