遠隔業務が可能になるウェアラブルカメラとは？導入メリットや選び方も紹介

「遠隔業務を行うにはどんなウェアラブルカメラが必要？」
「そもそもどういった場面で活用できるの？」
と疑問に感じてはいませんか。

どの業界も人手不足の今、できる限り効率化を図りたいと考えている企業は少なくありません。

実際に令和4年には、国土交通省も建設現場の一部でウェアラブルカメラを導入し、遠隔業務で作業を実施している様子を発表しています。

そこでこの記事では、

• ウェアラブルカメラの特徴
• ウェアラブルカメラを導入する3つのメリット
• 業界ごとにウェアラブルカメラの導入でできること
• 遠隔業務を行うためのウェアラブルカメラの選び方

などについて解説します。

今後、業務の負担や効率化を図っていきたいとお考えの方は、ぜひ最後までご一読ください。

遠隔業務に役立つウェアラブルカメラの特徴とは？

ウェアラブルカメラとは、通常のビデオカメラよりも小型で衝撃や耐水性などに優れているのが特徴のカメラです。

業務用のウェアラブルカメラの場合、単純に小型なだけでなく、ヘルメットなどに装着するタイプやサングラスと一体になっているタイプなどがあります。

身につけているものに装着することで両手が空くため、業務にも支障をきたさず、スムーズに作業することが可能です。

また、業務用のウェアラブルカメラの場合、映像がリアルタイムで共有できる機種があるため、遠隔業務などに活用されています。

ウェアラブルカメラを導入するメリット3つ

遠隔業務に役立つウェアラブルカメラですが、具体的には以下の3つのメリットがあげられます。

• 【メリット1】録画データを活用し、ミスや事故が起こった時に役立つ
• 【メリット2】状況を細かく把握しながらやりとりできるため、効率化につながる
• 【メリット3】現場にいなくても指示を出せるため、人員不足やコスト削減につながる

それぞれ詳しく解説していきます。

【メリット1】録画データを活用し、ミスや事故が起こった時に役立つ

まず、あげられるメリットは、ミスや事故が起こった時に役立つ点です。

ウェアラブルカメラを導入すると、作業員がどういった時にミスをしてしまったのかや事故が起こってしまった時の状況などが特定しやすくなります。

特に事故の場合は、巻き込まれた作業員が怪我をして事故発生時の状況を説明できない場合、なぜ事故が発生してしまったのか原因が特定できない状況も少なくありません。

ですが、ウェアラブルカメラを導入することで、録画データからどの時点でどういった問題が起きて事故につながってしまったのか原因を特定することも可能になります。

【メリット2】状況を細かく把握しながらやりとりできるため、効率化につながる

他にも、リアルタイムで現場の状況を把握できるため、細かいやりとりが可能になり、効率化につながります。

例えば、仕事に慣れていない従業員にウェアラブルカメラを装着してもらえば、つきっきりで指導しなくても状況に応じて遠隔から指示が出せます。

また、現場にいる従業員側からも作業に困った際に、上司の元へ指示を仰ぎに行く手間が省けるので効率よく作業をこなすことが可能です。

【メリット3】現場にいなくても指示を出せるため、人員不足やコスト削減につながる

最後にあげるメリットは、現場にいなくても指示が出せるため、人員不足の解消やコストの削減につながる点です。

ウェアラブルカメラを導入し遠隔業務が可能になれば、実際作業を行う担当者のみに現場を任せることが可能なため、現場管理者が現地にいなくても問題ありません。

そのため、現場管理と並行して事務作業など他の業務も並行して行うことが可能です。また、移動時間や現場にいくコストの削減ができるメリットもあります。

では、建設業界でウェアラブルカメラを導入すると、何ができるのでしょうか。詳しく見ていきましょう。

建設業界でウェアラブルカメラを導入するとできること

建設業界でウェアラブルカメラを導入すると、以下のことが可能になります。

• 責任者が現場にいなくても遠隔で指示がもらえる
• 工程や作業内容の確認がその場でできるようになる
• 事故やトラブルが発生した際にも映像が原因特定に役立つ

特に現場仕事なども多い建設業界の場合、責任者が現場を監督したり、指示を出したりする必要があります。また、他の業務も兼任していることも多く、業務量が多くなってしまうことも少なくありません。

長時間労働などに対し国が厳しくなってきていることもあり、対策を進めたいところです。

ですが、遠隔業務が可能になれば、現場に向かい次の工程の確認や直接指示をしに行かなくて済みます。その結果、無理なく他の業務と並行できるため、効率よく作業が可能です。

長時間拘束されがちな現場仕事でも、遠隔業務が可能になれば労働時間の短縮につながります。

また、建設業界でのウェアラブルカメラの導入は国も進めており、実際に国土交通省が令和4年から生産性の向上を目的に取り入れていることを発表しています。

参考：建設現場の遠隔臨場を本格的に実施します ～令和４年度 関東地方整備局の実施方針を策定～

通信業界でウェアラブルカメラを導入するとできること

次に通信業界でウェアラブルカメラを導入した場合にできることを確認してみましょう。
通信業界でウェアラブルカメラを導入すると以下のことが可能です。

• チーム内で進捗状況の共有ができる
• 分からない点や対応に困った際にすぐ指示がもらえる
• 出向先などでも問題なく仕事が行えているか確認できる
  など

例えば、トラブルが起こった際にどういった対応をすれば良いか分からなくなってしまっても、他の技術者に指示をもらうことができるため、スムーズに解決することが可能です。

製造業界でウェアラブルカメラを導入するとできること

製造業界でウェアラブルカメラを導入すれば、以下のことが行えます。

• 誰がどのくらい進んでいるかなどの進捗管理ができる
• 海外の工場などでも遠隔で作業が確認できるため品質の維持に役立つ
• リアルタイムで品質や製品に問題がないか確認できる

特に海外の工場で製造する場合、品質にムラが出てしまうなどの問題が起きてしまうことも少なくありません。

そんな時に遠隔業務が可能になれば、海外の工場でも品質が落ちてないか、問題がないか確認できます。

海外から製品を届けてもらう前に品質のチェックが行えるため、効率やコストの削減につなげられます。

医療業界でウェアラブルカメラを導入するとできること

また、医療業界でもウェアラブルカメラを導入し、遠隔業務を行うことが可能です。医療業界で遠隔業務を行った場合、以下のことができるようになります。

• 感染症対策などで人員が多く導入できない場合にも遠隔で患者の様子が確認できる
• 緊急性を伴う場合でもすぐに患者の状態を確認できるため的確な指示が出せる
• 万が一医療ミスや問題があった場合に何が原因だったのか第三者に判断してもらう材料になる

特に医療現場では、些細なミスも命に関わる可能性があるため、間違うことができません。正確な情報を把握する上で、映像による確認は重要なのではないでしょうか。

また、万が一ミスが起きてしまった場合も、映像からどこに過失があったか確認できます。ミスが起こると説明が必要となるケースが多いため、事実確認ができる仕組みはとても重要です。

ウェアラブルカメラを選ぶ時のポイント3つ

ここまでさまざまな業界で導入するとできることについて紹介してきましたが、実際に導入する場合、どういった点を意識してウェアラブルカメラを選べば良いのでしょう。

主なポイントは、以下の3つです。

• 【ポイント1】リアルタイムで配信できるか
• 【ポイント2】導入コストや費用は適正か
• 【ポイント3】 利用時に邪魔にならないものか

それぞれ詳しく紹介します。

【ポイント1】リアルタイムで配信できるか

ウェアラブルカメラを導入し遠隔業務を可能にする場合は、まずリアルタイムで配信できる機能があるのかを確認しましょう。

ウェアラブルカメラにはさまざまな種類があるため、なかにはリアルタイムで配信できないものもあります。

そのため、ウェアラブルカメラを導入する際には必ず、リアルタイムで配信できる機種なのか確認する必要があります。

また、リアルタイムで配信できる機種のなかでも配信環境が煩雑になるものではないか、遅延しやすいものなのかも合わせて確認しておくのがおすすめです。

【ポイント2】導入コストや費用は適正か

導入を検討するうえでは、導入までの期間や費用はどのくらいかかるのかなど確認しておきましょう。

実際に業務用のウェアラブルカメラの提供サービスを行っている企業の料金は、以下の通りでした。

	初期費用	月額料金
A社	27,280円〜	1,320円〜
B社	144,600円	2,300円

上記はあくまで一例ですが、ウェアラブルカメラを何台導入するかによってかかる費用がことなり、月額料金は数千円程度が多いようです。

初期費用は業者によって差が大きいようなので、費用感が合うところに詳細をお問い合わせいただくのがおすすめです。

【ポイント3】 利用時に邪魔にならないものか

最後のポイントは、利用時に邪魔にならないものかという点です。ウェアラブルカメラは、小型ではありますが、多少大きさや形に違いがあります。

▼ウェアラブルカメラのタイプの例

• メガネの横にカメラがついているタイプ
• ヘルメットや頭部につけられるタイプ
• 制服やベルトなど衣類に装着するタイプ

業種や作業内容によっては、業務に支障を来してしまうウェアラブルカメラもあるため、適切なサイズを採用する必要があります。

遠隔業務を目的にウェアラブルカメラを導入は自社にあったものを選ぶのが重要

ウェアラブルカメラを導入し遠隔業務が可能になれば、さまざまな業種で業務の効率化が図れます。さらに効率化だけでなく、トラブルや問題が起きた時の対策や予防にも活用できるメリットも。

とはいえ、ウェアラブルカメラにもさまざまな種類や形があるので、自社にあったものを選ぶことが重要です。